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園研とは

園研の理念

園研外観公益財団法人園芸植物育種研究所は、前身の財団法人日本園芸生産研究所が文部大臣より設立許可(1952年2月4日)されてから丁度70周年を迎えています。この間、大変多くの方々のご協力・ご支援を賜ると同時に、歴代の役職員のたゆまぬ努力があって、現在の活動につながっているもので、すべての関係者に敬意と感謝の気持ちで一杯です。
当研究所は、戦後千葉大学園芸学部の前身である千葉農業専門学校および同校同窓会(戸定会)の有志が中心となり設立された「園芸研究所」をスタートとして、1949年に国立学校設置法により、千葉農業専門学校が千葉大学園芸学部として承継された後、1952年に「財団法人日本園芸生産研究所」として、千葉大学附属農場内に事務所を設置して設立されています。正に、学内ベンチャーの走りとして設置された組織でした。

設立当初の目的として、「自主財源を基本とし、園芸の実際的研究ができる人材養成を通して、園芸産業の興隆・発展をはかる事業を行う」が掲げられておりました。つまり、戦争直後の経済的に教育・研究が十分できなかった折に、教育・研究資金を自律的に調達しながら、最新の研究成果を産業界に展開すると同時に、実践教育の場も創り出すという意味で、日本の園芸界初のベンチャー組織だったと思われます。設立の資金も同窓会等からの寄付金で賄われた記録が残っています。
設立当初は、千葉大学園芸学部長が所長を務め、学部の全研究分野を挙げて園芸植物の安定生産技術、周年栽培技術の研究・開発や園芸作物の育種等を進め、それらの実績を積んだ若手研究者を育成して全国各都道府県の研究・教育・産業界に人材を送り出していました。
資金調達の面では、徐々に施設園芸等新たな栽培技術に適合する新品種、中でも蔬菜の新品種育成に関連する事業が主たる収入源になっていきました。

1963年には、国有財産使用・管理に係る国の政策転換により、研究農場と事務所を現在の千葉県松戸市紙敷に移設し、農業用ビニルハウスの実用化試験や施設園芸作物の好適栽培環境の究明に関する研究等を積極的に進め、その後の我が国の施設園芸の興隆に寄与しました。
1968年には、千葉大学園芸学部教授藤井健雄が所長に就任し、1950年代に発表して全国的に普及をみていたトマト、キュウリ品種に加えて、メロン、カボチャ、ピーマンで次々に優良品種を開発・発表して、当研究所の財政的基盤を確立しました。
その後、2002年の設立50周年を機に、新研究棟を落成すると同時に、理事長・所長として千葉大学前副学長名誉教授 伊東正が就任しました。
2008年に施行された公益法人制度改革法により、当研究所は2012年10月1日に「公益財団法人 園芸植物育種研究所」に組織替えをして現在に至っております。

「園芸植物育種研究所」としたのは、主たる活動が蔬菜を中心とした園芸植物の育種およびそれら育成品種の普及であり、園芸植物の育種を通じて我国および世界の園芸産業の持続的発展に寄与することが、当所の理念・目的であるからです。

理事長からご挨拶

丸尾 達園芸産業の持続的発展に育種の面から貢献します

伊東前理事長の後任として2021年4月より当所の理事長・所長に就任しました。
前職の千葉大学園芸学部では、主として蔬菜の栽培技術に関する教育・研究を担当し、長年養液栽培や植物工場、苗生産等に関する種々の課題を広範に扱ってきましたが、最終的に、栽培技術の最適化だけでは、園芸産業の持続的発展は望めないと感じ、育種との融合が重要であると考えるに至っておりました。その様な折に、当研究所からお誘いがあり、お引き受けした次第です。

折しも、世界は新型コロナウイルスの影響で社会の根幹が激変している時期ですが、それだけでなく2050年までに農林水産業も温室効果ガスの実質的ゼロエミッション化も含めて着実にSDGsに向けて改革を進めて行く必要があるとされています。さらには、本年ウクライナ問題が勃発し、エネルギ戦略の転換が現実的な課題になっており、園芸産業にも種々の影響が出始めています。
今後10~20年はこれまでに経験したことのない革新的な変革を続ける必要があるわけですが、それには単純なエネルギ転換や栽培技術の自動化や効率化だけでなく、必ず新品種の開発など育種に係る技術開発と組み合わせた改革を目指す必要があると思っております。

当所には、単為結果性のトマト品種や現在取り組んでおります種子繁殖性イチゴ品種など、これまでも時代を先取りした品種育成に積極的に取り組んできております。
その様な意味からも、当所は設立時の理念・目的に沿って園芸産業の持続的発展に育種の面から多面的に貢献していく所存ですので、当所事業へのご理解・ご参加・ご支援・ご協力、ご指導を心からお願い申し上げます。

2022年4月
公益財団法人 園芸植物育種研究所

理事長・所長 丸尾 達

コミュニケーションマーク

公益財団法人園芸植物育種研究所の姿を象徴するマークとして令和3年10月に制定しました。
デザインは千葉大学Ikjoon Chang氏によるものです。
種の形態を元に、種から品種、販売などに展開する園芸植物育種研究所のプロセスを表しています。
配色も土・種のブラウン色から植物の緑色にグラデーションをかけ表現しています。
職員一人ひとりが、様々な場面でこのマークを使用することで、園研の一体感を強めていきます。